今回の診療報酬改定を考えるとして、調剤報酬改定･地域包括ケア推進でかかりつけ薬剤師･薬局の使命明確化。経営転換迫られる調剤薬局、薬局は健康を相談できる身近な場所でなければならない。かかりつけ薬剤師･薬局の育成が生き残りの条件等について話をした。

少子高齢化が進む中で医療を考える。将来を見据えた医療を2025年を目途に変革する。つまり団塊の世代が75歳以上になる2025年には、75歳以上が人口の18.1%になる。認知症の高齢者は700万人と見込まれている。2025年までには、特にこれらの高齢者が可能な限り住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生最後まで続けることが出来る様地域包括システムの構築が望まれる。

保険薬局においても地域性を活かし、薬物療法に関して専門性を発揮することが重要である。今後は「かかりつけ薬局」として、薬剤師が職能を発揮することが肝要である。また病院薬剤師においてもその役割は同様である。

平成28年度診療報酬改定においては、重点的な対応が求められ医療分野を充実する視点から、かかりつけ薬剤師・薬局による薬学的管理や在宅医療等への貢献度による評価･適正化が図られたとしている。今後は、医療機関の医師はもとより、病院薬剤師と保険薬局薬剤師が、お互いの業務を理解し、連携し、情報を共有していくことが求められるとしている。また従来は分業について、医と薬がそれぞれ独立して職能を発揮することが重要と考えられていたが、現在は医と薬の連携、更には多職種協働と変遷している等の詳細な内容について講演した。。